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ポルシェが第1四半期の売上高と営業利益を増加従業員数を30,335人に増加

ドイツ. ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:オリバー・ブルーメ)は、2018会計年度第1四半期において販売台数、売上高、および営業利益のさらなる増加をいたしました。この期間の販売台数は約63,500台(6%増)、売上高は8%増の59億ユーロでした。また、営業利益は9億7,600万ユーロ(1%増)、営業利益率は16.4%でした。

「このように実りの多い第1四半期は、今後数ヶ月の確固とした基盤になります」と、ポルシェAGの財務およびIT担当取締役会副会長であるルッツ・メシュケは述べています。メシュケは、MHPとポルシェコンサルティングが提供するアフターセールスやコンサルティングサービスなど、自動車事業を超えた分野での売上げの増加、連携効果、および前向きな発展の全てが、業績にプラスの貢献をしたと確信しています。一方で、将来に対する高水準の投資は、不利な為替相場の影響が財政への圧迫につながりました。

「非常に好調な業績は、当社の製品戦略を改めて肯定します。新世代のパナメーラとカイエンは、ニュー911 GTモデルと同様に、お客様から大変ご好評をいただいております。」と、ポルシェAGの取締役会会長のオリバー・ブルーメは、述べています。ブルーメは、収益性と社会的責任のつながりも非常に重要だと考えています。「当社にとって記録を次々に塗り替えることが重要なわけではありません。堅実な利益と安定した雇用によって、価値創造的な成長を生み出すことを目指します」とブルーメは述べています。第1四半期末のポルシェの従業員数は30,335人で、昨年の28,249人から7%増加しました。

「当社は、純粋な自動車メーカーから、エクスクルーシブかつスポーティなモビリティソリューションの優れたプロバイダーへと進化することを望みます。この目的を達成するために巨額の投資を継続しています。しかし、このような転換の時期にあっても、高い収益性が目標であることは変わりません」とCFOのメシュケは強調します。ポルシェの戦略的な15%の利益目標は、2018会計年度通期においても再び達成される見通しです。ポルシェは、初の純粋なエレクトリックスポーツカーとなるミッションEの発売とともに、大幅な売上げの増加を見込んでいます。

<本件に関する読者からのお問い合わせ先>
ポルシェ カスタマーケアセンター 0120-846-911
ポルシェ ホームページ https://www.porsche.com/japan/

2018/4/27